ミンヒジン、日本の投資家との接触を否定

ミン・ヒジン前ADOR代表は、ニュージンズの独立のために日本の投資家と接触したという報道に対し、「小説のような話」だと強く否定した。

ミン前代表は自身のSNSを通じて、当該報道を「何でもないことを大げさに膨らませて、何かあるように作り上げる才能」だと批判し、「一般人の民事事件の代わりに、刑事調査中の事案に関心を持ってほしい」と促した。また、「取材時には反論権があるという事実を覚えて、虚偽事実の流布を止めてほしい」と付け加えた。

先立ってあるメディアは、ミン前代表が2024年に日本の財界人と会い、投資案を協議し、これをニュージンズの独立の動きと結びつけた、と報じた。

一方、ミン前代表はHYBEとのプットオプション行使に関する法廷攻防で勝訴し、HYBEから約255億ウォンを受け取ることになった。裁判所はHYBEが提起した株主間契約解除訴訟を棄却し、ミン前代表側のプットオプション訴訟を認容した。

ミン前代表は今回の報道に対し、「私が完勝した直後の先週から、逆バイラル（ネガティブな口コミを意図的に広めること）作業が入ったようだ」と不快感を示し、虚偽報道に対して民事・刑事上の責任を問うと明らかにした。